イギリスが中東での核ハルマゲドンを準備

●イギリス王室が描く核戦争のシナリオ 　イギリス王室が中東での核戦争を準備しつつある。 　イギリス指導の下、現在、イスラエルの事実上の独裁者ネタニヤフは、中東におけるハルマゲドンのシナリオを実行しつつあるというのだ。これは1962年のソ連・アメリカ間のミサイル危機の状況に似ている。 　この中東戦争の目的は「最終目的のための第一歩」というものではない。中東戦争そのものが最終目的であり、それは核戦争という形を取り、世界の広い地域で弾丸が飛び交う状況へとつながっていくだろう。 　イギリス組織が描く核シナリオのスピードは早まっているといえる。 　その理由は二つある。一つは97年10月末のアメリカ・クリントン大統領と中国・江沢民国家主席との会談が成功したことである。もう一つは世界の金融危機が途方もない規模で進んでいることである。 　イギリス王室が核シナリオを描いているのは、アメリカ・中国の協力関係を潰すためである。 　アメリカは中国と協力して現在の通貨システムを崩壊させ、それを再編成し、主権国家の合意に基づく新しい通貨システムに取り替えようとしている。それは世界経済を回復させるためである。 　しかし、クリントン政権が中国と協力し、こうした政策を実行すれば、通貨・経済システムへの投機によって寄生虫的に世界に君臨しているイギリス組織の息の根を止めることになるのだ。 　そのため、イギリス組織は今やアメリカの動きを断固阻止しようと動いているのである。そしてアメリカ国内、海外にある全ての下部組織を使って、クリントン政権を危機に陥れ、クリントン・江会談の成果を骨抜きにしようとしているのだ。 ●諸悪の根源はイギリス王室 　こうした戦略的観点に立てば、中東に核ハルマゲドンを起こそうと企てている諸悪の根源が、イギリスに操られたイスラエル国内の人形にではなく、『イギリス王室そのもの』にあることがわかってくるではないか。 　こうした危機に徐々に対応していこうとしても、それは火に油を注ぐことにしかならない。標的はイギリス王室でなければならない。まず公式にイギリス王室を告発しなければならない。そして無法の国際テロをイギリスがコントロールしていることを非難しなければならないのである。 　ネタニヤフはイスラエル国内のグループを結集し、先制攻撃という戦闘方法を取ろうとしている。その目的は権力を失うことなく、中東に『エレツ・イスラエル』を打ち立てることである。 　ネタニヤフ政権はすでに、この方向に向かって進み始めている。それはイギリス組織のシナリオどおりであり、クリントン政権とイラク、クリントン政権とスーダン、イスラエルと南レバノン、イスラエルとイランが現在敵対している。 　こうした核戦争の引き金として、イスラエル人を標的とした血なまぐさい無差別テロが行われるだろう。それはちょうど96年２月、エルサレムで無差別テロが発生し、それによってネタニヤフが選挙に勝てたのと同じ要領である。彼は元首相イツハク・ラビン（暗殺された）が作り上げたオスロ合意を破ることを公約に掲げていたのである。 　イスラエルに対するテロ活動の波は二つの結末をもたらし、それらは両方とも核ハルマゲドンにつながっていくことだろう。 　一つの結末は、狂ったネタニヤフがイスラエル国内で自らの派閥をまとめていくことである。もう一つの結末は、イギリス・ユダヤの「福音カルト教団」が、コモンウェルスの国々、そしてアメリカ国内で結集していくことである。 　この後者としては、ケネス・ド・カーシー（イギリスのニュースレター「スペシャル・オフィス・ブリーフ」の編集者）が挙げられる。あるいは、パット・ロバートソンが指導する「低教会派」、アメリカの「プロミス・キーパーズ」もこうしたカルト教団に含まれる。イスラエルに対するロバートソンの黙示録的・カルト的考え方を見れば、イギリスの戦争準備がはっきりと読み取れる。イギリス組織はカルト教団の力を利用してイスラエルの電撃戦争を支援し、その中で核兵器を使わせようとしているのである。 ●先制核攻撃の議論 　 　イスラエルは現在、300の弾頭ミサイルを使った先制攻撃を検討している。その理由は、イランが核ミサイルを保有しているという疑惑があるからである。ネタニヤフ政権は、イランがカザフスタンから核技術を輸入し、シリアも既に化学・生物兵器を保有しているとの嫌疑をかけている。そのため、同政権はもう後戻りできない時点まで来つつあると考えている。その時点になれば、イスラエルは先制攻撃を行なう予定である。 　今日では明らかなことだが、イランは遅かれ早かれ、イスラエルに到達し得るミサイルを保有するだろう。そのミサイルには化学弾頭・生物弾頭・核弾頭すら積み込むことができる。しかし、その報復がどのようなものになるかは明らかである。 　イラン人は、彼らがこうした武器を使おうと決断するとすぐに、その報復攻撃は大きく致命的なものとなることを知っておいたほうがいいだろう。そしてここからがポイントである。イスラエルの報復攻撃がどのようなものになるかということだ。 　イスラエルはすぐにでも対応策を講じることを望んでおり、アメリカは躊躇している。アメリカは今なお和平外交に望みをかけているからだ。イランは現在、表向きは何の行動も起こしていないが、水面下では活発に活動している。 　現在、イスラエルは対抗戦力を作り上げねばならない。イスラエルのとある上級官僚はこう言っている。『イラン人は知るべきであるし、今後いやでも知ることになるだろう。もし彼らがイスラエルに攻撃してくるなら、あるいは攻撃しようと考えただけで、イスラエルはイランをこの地上から抹消する作戦に出るだろう。それは、強力で最も徹底的な作戦となるだろう。』 　イスラエル政府は攻撃に備えて国民にガス・マスクを支給し始めており、毒ガス防御用の注射も始められているのである。 ●標的：イラクとスーダン 　 　イランと同じくイラクもまた、イスラエルの電撃戦争の標的である。 　アメリカ国防省長官ウィリアム・コーエンは、クリントン・江会談をフォローするために中国へ向かう予定であった。しかし、注目すべきことに、彼のこの旅行はイラク危機の処理のために中止されてしまったのである。 　クリントン政権の大きな誤りは、国連査察団にアメリカ人を含めるかどうかについて、国連安全保障理事会とイラクとの間で紛糾しており、クリントン政権がその紛糾を大きく取り上げていることである。 　こうした紛糾は全てイギリス組織が糸を引いており、国連安全保障委員会の1134決議案を後押ししたのもイギリス組織である。この決議案は、査察手続きに従っていないという理由でイラクにさらなる罰則を求めたものであった。クリントン政権はこの問題に関し、紛糾処 　しかしイギリスのメディアは「イラクは全世界の敵」という大々的なキャンペーンを張っている。それは1991年、ジョージ・ブッシュ、マーガレット・サッチャー時代の湾岸戦争時と似た状況である。 　イギリスの外務次官ロビン・クックは、すでにイギリスが軍事力行使の用意をしていることを発表した。ブレア政権は、イラクに軍事攻撃が行なわれる場合、イギリス軍はアメリカ軍に合流して戦うという公式声明を自ら一方的に発表している。 　スーダンもイスラエルの電撃戦争の標的である。この戦争により、イギリス組織のアフリカにおける目標がまた一つ達成される。 　クリントン政権はスーダンに罰則を課すことを決定した。それはイギリスの言いなりである議会に、一歩先んじた行動を取るためであった。この決定が下された後、ナイロビで行われたスーダン政府とスーダン人民自由軍（イギリスの支援を受けている）との交渉も決裂した。 　これらにより、この地域での戦争の可能性がさらに高まっているのだ。イスラエルは既にイギリスの傀儡国エリトリアに三つの基地を建設している。いつでもスーダンを攻撃できるためである。 　イスラエルにテロ活動が行われ、その報復としてイスラエルがイラン・イラク・スーダン・南レバノン・あるいはこうした国々の複数に攻撃をしかけると予想されている。そして、こうした攻撃は核兵器の傘の下で行われる。 ●核ボタンをコントロールをするのは誰だ!? 　 　アメリカは現在、世界通貨システムに関してイギリス支配から脱しつつある。こうした状況下、イギリス組織は「世界的事件」を作り出すために核兵器の使用・脅威を使おうとしている。 　それはちょうど広島型Ａ爆弾の投下により、イギリス人が戦後方針を決定できたのと同じことだと言えよう。この爆弾によって、イギリス人は最終的に戦後の脱工業化社会の基礎を築くことができたのだから。 　現在ポイントとなるのは、“イスラエルの軍事力の規模と、イスラエル首相ネタニヤフがその軍事力をどの程度使うつもりでいるか”という点である。よって、ネタニヤフが97年11月14日、イギリス下院で演説したとき、その話題が核兵器使用に及んだのも何ら驚くに値しない。 　彼はイギリス下院での演説でこう述べたのである。「もしイランに対するロシアからの核技術の流出がストップしないなら、一年以内にイランは独自の核技術を獲得し、自国内で核ミサイルを製造することになるでしょう。」 　ネタニヤフはイギリスでは最高のもてなしを受けた。それに対し、97年11月17日からのアメリカ訪問ではクリントン大統領に鼻であしらわれた。 　イギリスでは、ネタニヤフは首相トニー・ブレア、外務次官ロビン・クック、上院議長ゴードン・ブラウン、そして保守党・自由民主党の指導者たちと会談した。ネタニヤフは自ら提案したパレスチナ人との和平提案を彼らに承認させようとしたのである。もっとも、この提案はクリントン政権の承認は得られていないのだが。 　ネタニヤフは明らかに、イスラエルの核兵器について自らが下す一連の決定について、イギリスの支援を得たいと考えている。イスラエルの核兵器は世界で五番目に大きなものである。ネタニヤフが核ボタンを押すためには、彼は防衛庁長官・軍司令長官・諜報機関の長官・イスラエル大統領の承認を必要とする。 　中東危機が増大し、エレツ・イスラエルを望む声が高まるにつれて、ネタニヤフはこうしたポストに、自らの言いなりになる好戦的な人物を強引に配置するだろうと考えられている。 　アメリカ政府はこうした動きにストップをかけようとした。しかし、クリントン政権はその結果、アメリカ国内にいる6000万人に及ぶキリスト教徒の支持を受けた人々が、危機に直面しているイスラエル、そして首相ネタニヤフを守ろうとデモ行進を行なうという状況に直面することとなったのである。 　アメリカや他の国々でネタニヤフを辞職させようという動きが高まれば高まるほど、その反対勢力からの圧力も強まる。通常の『危機管理方式』は通用しない。なぜならイスラエル・アメリカの亀裂もまた、イスラエルによる核兵器使用の前提だからである。 　オスロ合意の立役者、クリントン政権とエレツ・イスラエルを唱えるファシスト、ネタニヤフとの亀裂はすでに、核ハルマゲドン・シナリオの作者にはあらかじめ予想された前提条件である。クリントン政権がネタニヤフにプレッシャーをかけても、それはすでに予想済みのことなのである。クリントン政権が本当の標的、つまり「イギリス王室そのもの」を標的にしない限り、火を一つ一つ消していく「危機管理方式」は燃え上がる火に油を注ぐだけの結果に終わるだろう。